So-net無料ブログ作成
検索選択

真央、好調の裏に小顔マッサージ(スポーツ報知)

 24日(現地時間23日)のバンクーバー五輪フィギュアスケート女子ショートプログラムで2位発進となった浅田真央(19)は、行きつけの整体院「龍生堂」(名古屋市)で、通常のスポーツ整体と別に、謎の“小顔マッサージ”を受けていた。顔を引き締め、美しく見せるだけでなく、実はジャンプの回転のキレにも効果があるという小顔治療。どんな施術なのか、実際に施術してもらい、探った。

 真央が、“個人トレーナー”ともいえる龍生堂の呉藤龍生(ごとう・たつお)院長(43)のもとに通い始めたのは、04年の初夏から。昨年12月29日には「全身に筋肉痛と疲れがたまった状態」(院長)で訪れ、2時間近くかけ体をオーバーホール。また、五輪直前の1月16日と23日にも最後の手入れを受け、「金メダルを取ってください」という院長のエールに、笑顔を見せていたという。

 筋肉をほぐし、疲労をとるスポーツマッサージを受けることが多いが、「おととしの秋からは、小顔のマッサージも受けていかれます」と院長は明かした。エステのメニューにあるような“小顔法”? アスリートと縁がなさそうだが、院長は「スケートとも関係があります」とアピール。一体、どんなマッサージなのか。院長に無理を言い、アラフォー男の記者が、同じコースを体験させてもらった。

 「男性にやるのは初めてです」と院長は苦笑する。まずうつぶせになり、首、後頭部、背中のバランスを矯正。さらに頭部のマッサージを受ける。続いて秘密兵器の「吸い玉」が登場。真空にしたガラス球で顔をカポカポと吸ってもらう。「むくみを取る効果がある」とか。さらにお灸(きゅう)。熱くはなく気持ちいい。これは「あごの関節の炎症をとるため」。最後に顔全体を力強く入念なマッサージ。首から上がスッキリした感覚があり、間違いなく顔の血行はよくなった。ちなみに約60分で6000円だ。

 首や頭部のバランスを矯正することで「ジャンプの回転がよくなる」と院長。軸がブレないということか。さらに顔が引き締まり、りりしく見えることで「受けた後は、真央ちゃんは自信を持ってリンクに立ってますね」と力説する。昨年10月にも小顔術を受け、喜んで帰ったという。

 この日は、忙しい仕事のかたわらテレビ中継に見入り、拍手を送った。「まだフリーで逆転できますよ」。帰国したら、真央の疲れをほぐしてあげたいという呉藤院長。その首には、金メダルがかかっていることを信じている。

 【関連記事】
真央、ヨナの前で完璧ジャンプ!32回ノーミス…フィギュア
幸夫人もエール「真央ちゃん美姫ちゃん鈴木さん頑張って」
真央に「2並びの郵便局長」がエール…フィギュア
真央「金」に先手!ヨナの直前滑走で宿敵に重圧かける…フィギュア

<日本ペンクラブ>グーグル和解案に反対表明 米公聴会(毎日新聞)
国産ワクチン在庫、774万回分=1月中旬時点、新型インフル用−厚労省(時事通信)
<内閣特別顧問>稲盛和夫氏に辞令(毎日新聞)
お祝いすると父娘仲良く? =「ひな祭り」ネット調査−カルピス(時事通信)
国会運営「なめられっぱなしだ!」 自民、副幹事長から執行部に厳しい声 (産経新聞)



路上強盗、男3人逃走=ナイフ突き付け衣服も−東京(時事通信)

 24日午前1時5分ごろ、東京都北区志茂の路上で、近くに住む男性会社員(51)が3人組の男に刃物で脅され、現金約2万6000円入りの財布と衣服などを奪われた。警視庁赤羽署が強盗事件として男らの行方を追っている。
 同署によると、男性は帰宅途中、後方から突然頭を殴られ、果物ナイフのようなものを突き付けられ、「金を出せ」と脅迫された。
 現金約2万6000円入りの財布を渡すと、男らは「服を脱げ」と要求。ジーンズや下着も奪われた。けがはなかった。
 男らは17〜18歳とみられ、1人は身長約170センチで白いマスクを装着。もう1人は約165センチで、野球帽をかぶっていた。 

【関連ニュース】
【動画】ティファニー強盗、映像公開
取り調べDVD、裁判員初の再生=強盗殺人公判
裁判員や補充裁判員が質問=「借金知っていたのか」-2人強殺初公判・鳥取地裁
強盗殺人事件で男に無罪判決=「自白調書の信用性に疑問」
元部下、2人殺害認める=「強盗目的ではない」-遺族が審理参加

郵政改革の調整が難航=出資比率や郵貯限度額めぐり−政府・与党(時事通信)
主要施策初、子ども手当審議入り(産経新聞)
国試で読み仮名「考えていない」−EPA看護師候補者などで(医療介護CBニュース)
政策会議の見直し検討 平野官房長官(産経新聞)
政治とカネ 企業なら「知らない」で済まない(産経新聞)



納税義務果たした=鳩山首相(時事通信)

 鳩山由紀夫首相は22日夜、実母からの巨額の資金提供にもかかわらず贈与税を納めていなかったことに対し、国民から批判が出ていることを記者団に問われ、「すべて納税の義務を果たしたつもりだ」と気色ばんだ。
 記者団は「税金を払っていなかった首相を税金で支える国民の気持ちについてどう考えるか」と質問。これに対し首相は、資金提供について「何度も言っているように、全く知らなかった」と釈明するとともに、「その事実が分かった瞬間に、すべて納税の義務を果たしたつもりだ」と強調した。 

早大OBら3人株価操縦認める 初公判で(産経新聞)
島根の遺体遺棄、平岡さん情報に300万円(読売新聞)
皇太子さま50歳 「さらなる自己研鑽を」(産経新聞)
<五輪アイスホッケー>米が2連勝 女子は準決勝へ(毎日新聞)
1人当たり県民所得305万円=4年連続で増加−07年度(時事通信)




日本製品への信頼に響く=岡田外相(時事通信)

 岡田克也外相は19日の記者会見で、トヨタ自動車の国内外の大規模リコール(回収・無償修理)について「メード・イン・ジャパン、日本全体の技術や商品の信頼に響きかねない問題だ」と指摘した。
 その上で、トヨタ車に対する不安や批判が意思疎通不足で必要以上に拡大する事態を防ぐため、外交ルートを通じてトヨタの対応を各国に説明する考えを強調。豊田章男社長の米下院公聴会出席に関しては「内外の消費者の安心と信頼の回復につながることを期待している」と述べた。 

【関連ニュース
【動画】トヨタ社長、リコールで陳謝
【特集】「陸山会」土地購入事件〜「小沢氏、幹事長を辞任すべき」72.5%〜
「大政翼賛会」は続かない〜民主・渡部元衆院副議長インタビュー〜
自民の歴史的役割終わった〜自民・舛添要一前厚生労働相インタビュー〜
ポスト鳩山を狙う"ラグビーボール"原口総務相

一般サイト拡大、出会い系減少=児童の犯罪被害−警察庁(時事通信)
「夫婦・親子別姓」法案を提示 法務省(産経新聞)
選択的夫婦別姓「絶対に反対」 亀井代表、改めて表明(産経新聞)
<労働保険審査会>マツダ元派遣男性の失業手当延長を裁決(毎日新聞)
<明石歩道橋事故>今後の取り調べ、全面的可視化へ(毎日新聞)



PA連携の実施率は46.4%(医療介護CBニュース)

 総務省消防庁は2月16日、昨年12月の心肺機能停止者の搬送状況の速報値を公表した。それによると、多くの救急資器材を必要とする高度な救命処置を行う場合や救命のために一刻を争う場合などに、救急車のほか消防車が出動し、連携して救急活動を行う「PA連携」の実施割合は、心肺機能停止者の搬送全体の46.4%だった。

 消防庁の救急業務高度化推進検討会のメディカルコントロール作業部会で事務局が報告した。昨年12月の心肺機能停止者の搬送における「PA連携の有無」や「現場出発時間」などについて調べたもので、1日から14日までの5020人分が公表された。

 それによると、全国のPA連携の実施割合は46.4%。都道府県別に見ると、最も高かったのは東京の92.6%で、以下は愛知83.6%、神奈川79.1%と続いた。一方、最も低かったのは島根のゼロで、福井2.6%、福島3.1%も低かったが、割合が低い地域はおおむね搬送件数自体が少なかった。
 また、PA連携の有無と現場到着時間の関係を見ると、「あり」が平均7.3分だったのに対し、「なし」は7.9分で0.6分の差があった。

 消防庁では「調査が救急隊の活動をベースにしたものなので、消防隊の到着時間などについては正確なデータが必ずしも取れていない可能性がある」としながらも、搬送の迅速化につながっている可能性は示されたとしている。


【関連記事】
一般市民による心肺蘇生で生存率向上−消防庁統計
上半期の救急出動、昨年度から約4万件減少
救急搬送先、都民の約8割が「すぐ決まるか不安」
搬送・受入れの実施基準策定で都道府県に通知―消防庁・厚労省
救急業務の統計活用で今年度初会合―消防庁検討会

普天間移設、首相「連立維持する形の結論出す」(読売新聞)
<参院選>自民、衆院落選組をくら替え 比例票上積みに期待(毎日新聞)
<雑記帳>結婚式にペンギン2羽が「出席」 静岡のホテルで(毎日新聞)
勤務中にコンビニ強盗、タクシー運転手再逮捕(読売新聞)
アパート火災、子供2人死亡=3歳と2歳のきょうだい−東京・練馬(時事通信)



外来の窓口負担に細かな加算も チェック必要(産経新聞)

 ■診療報酬22年度改定 外来の再診料690円に統一

 平成22年度の診療報酬改定では、病院勤務医の負担軽減のため入院診療に財源の大半を投入する一方、身近な外来診療への配分は限定的なものとなった。外来を担う診療所の開業医からは不満の声も漏れるが、限られた財源の中でサービス向上や診療科間の格差是正の取り組みも始まる。(佐藤好美、桑原雄尚)

 ◆若干の負担低減

 4月から外来の診療報酬で大きく変わるのが再診料に関する項目だ。

 2回目以降に診察を受けた際にかかる再診料は現在、診療所(ベッド数19床以下)が710円なのに対し、中小病院(20〜199床)が600円で110円の差がある。これまで「診療所は外来、病院は入院」との役割分担を明確にするため、再診料は診療所に手厚くされてきた。

 だが、「同じサービスなのに料金が違うのはおかしい」と格差是正を求める声が高まり、中央社会保険医療協議会(厚生労働相の諮問機関、中医協)は今回の診療報酬改定で690円に統一することを決めた。中小病院の再診料は勤務医の負担軽減も狙って90円アップとなるが、報酬高が指摘された診療所は20円の引き下げとなる。大病院(200床以上)の再診料(外来診療料)は700円のまま変更はない。

 中医協では、診療所を代表する京都府医師会副会長の安達秀樹委員が「再診料の引き下げで個人診療所の経営体力が著しく劣化し、医療崩壊が個人診療所に拡大する。許容することはできない」と抗議の退席をする場面もあった。開業医中心の日本医師会も「理解も納得もできない」と反発しているが、患者側からみれば診療所の再診料の引き下げは若干ながら窓口負担の軽減になる。

 ◆24時間電話相談

 ただ、新たなサービスを始める診療所では値上げとなるケースもある。

 救急病院に患者が集中しないよう、かかりつけの診療所が夜間や休日の休診時間にも24時間態勢で電話相談に応じるサービスを実施すると、その診療所のすべての再診料に30円(地域医療貢献加算)がプラスされる。また、注射や投薬など医療費の詳しい内訳が分かる明細書を発行する場合も再診料に10円が加算(明細書発行体制等加算)される。2つの加算を合計すると40円になり、サービスを充実させた診療所で受診すると、再診料の引き下げ分と差し引きで20円の値上げとなる。

 さらに、再診時に5分程度費やさないと算定できなかった「外来管理加算」(520円)は5分の時間要件が廃止され、短時間でも丁寧な説明を行った場合は患者に請求できることになった。ただ、薬を受け取る目的で簡単な症状を確認するだけの「お薬受診」では加算が認められなくなる。

 患者にとっては新サービスも含め、再診料の加算が間違って請求されていないか窓口の支払い時にチェックした方がよさそうだ。

 ◆訪問看護の連携強化

 在宅療養を進めるため、訪問看護の診療報酬が上がり、条件緩和も進む。末期の在宅がん患者などにかかわれる訪問看護ステーションは従来、2カ所までだったが、4月からは3カ所まで可能になる。医師の特別指示書があり、週4日以上の訪問看護が必要な場合も2カ所のステーションが組んでかかわれる。

 背景には、訪問看護ステーションがどこも小規模で人手が足りず、必要があっても訪問しきれなかったことがある。訪問看護師の草分けで、在宅看護研究センターの村松静子(せいこ)代表は「患者さんの最後の場面での何日間か頻繁にサービスを入れたくても、小さなステーションでは手が足りない。本当に必要とする人に、必要なだけの看護は提供できていなかった。今後はステーション同士が組んで患者さん宅に入れる」と歓迎する。

 また、6歳未満の乳幼児に対する訪問看護の加算が新設されたほか、複数の訪問看護師が一緒に入る際の加算もついた。

 しかし、課題は残る。村松代表は「訪問看護が夜間も含め1日に複数回入れば、患者家族の交通費負担も大きい。定額報酬でいいから最後だけでも5〜6時間滞在できれば、病院に運ばずに看取(みと)ることができる。訪問看護の本来の存在意義が出る」と早くも次の改定に期待をつないだ。

                   ◇

 ■項目ごとにメリハリ

 再診料見直しや訪問看護充実など、今回の改定は限られた財源の中、項目ごとにメリハリが付けられていることが特徴だ。これ以外にも政権交代で今まであまり注目されてこなかった分野にもスポットライトが当たった。

 「与党、政府との政策協議では思い切ったことを話し、理屈が通じ合った」とは日本歯科医師会(日歯)の大久保満男会長。歯科の診療報酬はプラス2・09%(600億円)の大幅引き上げとなり、歯科の初診料は1820円から2180円の大幅増となった。再診料も400円から420円にアップする。背景には、自民党支持だった日歯が政権交代後に民主党との関係強化に動いていることがあるといわれている。

 また、昨年11月に行われた政府の行政刷新会議の事業仕分けで指摘された「眼科や耳鼻科など収入が高い診療科の報酬見直し」や「同じ成分・効果で価格が安い後発医薬品が出回っている先発医薬品の値下げ」についても今回の改定に反映された。

 例えば、眼科の視力検査(740円→690円)や眼圧測定(850円→820円)、耳鼻科の標準的な聴力検査(4000円→3500円)などが値下げに。後発薬のある先発薬(長期収載品)の価格は後発薬普及のため、一律2・2%の追加引き下げとなる。後発薬については、より多く使用した薬局に対して調剤報酬の加算が設けられる。そうした薬局で薬を買えば新たな負担も生じるが、薬剤費自体は大幅に下がるので全体では患者負担は減る見通しだ。

【関連記事】
首相、医療改革も“宇宙人流”瞑想、催眠療法に保険適用!?
ネットで「腎臓売ります」 インドネシアで広告急増
明細付き医療費領収書「全患者に無料発行」を提案 厚労省
奈良・山本病院死亡事件 名門医大出身の医師に何があったのか?

新宿の飲食店で異臭?騒ぎ 女性6人が不調訴え(産経新聞)
<訃報>齋藤賢四郎さん89歳=元ナブコ社長(毎日新聞)
広島市「黒い雨」模擬実験、降雨地域を解明へ(読売新聞)
石原知事、パンダ復活「繁殖で日本製のパンダを」(産経新聞)
ごみ収集車など8400台リコール(時事通信)



外務省買い上げ廃止「外交フォーラム」休刊(読売新聞)

 外交専門の月刊誌「外交フォーラム」(都市出版刊)が3月8日発売の4月号を最後に休刊することが15日、分かった。

 発行部数3万部のうち、約9000部を外務省が毎月買い上げているが、昨年の行政刷新会議の事業仕分けで買い上げ廃止と判定されたため、刊行継続が難しくなった。

 同誌は1988年創刊。内外の学者や外交官らが論文を発表する唯一の日本語の外交専門誌。

 同省は買い上げた同誌を内外の識者などに配布している。買い上げ廃止の判定を受け、昨年12月2日、北岡伸一・東大教授ら国際関係の専門家らが廃止反対の緊急声明を発表していた。

<石巻2人刺殺>南部さん、大森さんの葬儀や通夜行われる(毎日新聞)
消費増税論議、3月に開始=次期衆院選で争点に−菅財務相(時事通信)
9人の救出不可能 たまゆら火災、実験で確認(産経新聞)
6年前の思い再燃 市民団体、大阪市と交渉 道頓堀で泳ぐぞ〜(産経新聞)
【ショートトラック】駆けろ「美馬」 名付けた祖父も応援(産経新聞)



「個所付け」で集中審議要求=公明幹事長(時事通信)

 公明党の井上義久幹事長は12日午前、国会内で記者会見し、民主党が2010年度予算案の審議前に地方組織に示した公共事業予算の個別配分額(個所付け)資料が衆院予算委理事会に提出されたことを受け、「日本の将来にとって極めて重要な課題なので、ぜひ予算委で集中審議すべきだ」と述べた。 

通報だけで死亡と判断=救急隊、出動させず−沖縄・宮古島(時事通信)
新型ワクチンの接種勧奨へ=予防接種法改正で−厚労省審議会(時事通信)
3月10日再投票を正式決定=日弁連会長選(時事通信)
【Web】ポスペがツイッターに対応 「PostPetNow」(産経新聞)
永田死刑囚 脳腫瘍悪化(産経新聞)



反捕鯨団体が液体入りの瓶=船員3人、顔に痛み−南極海(時事通信)

 水産庁に入った連絡によると、米国の反捕鯨団体「シー・シェパード(SS)」が日本時間11日午後から12日未明にかけ、南極海で調査捕鯨を行っている日本の船団に妨害活動を行った。調査船「第2昭南丸」に刺激臭の強い液体が入った瓶が投げ込まれ、顔に液体を浴びた船員3人が肌の痛みを訴えている。今年の調査捕鯨で、船員に被害が出たのは初めて。
 赤松広隆農林水産相は12日の閣議後会見で、「大きな怒りを感じる」と強く非難。その上で、SSの活動拠点であるオーストラリアや船籍国であるオランダなど関係諸国に、再発防止策を取るよう改めて申し入れたことを明らかにした。 

【関連ニュース
【動画】シー・シェパード妨害船と衝突=日本船、けが人なし
〔写真特集〕調査捕鯨
捕鯨妨害船が異常接近=水産庁
反捕鯨団体、2隻で妨害=日本船団を南極海で
反捕鯨団体がまた調査妨害=予防船と接触

隠岐病院 70代女性患者窒息死 呼吸器、故意に外される?(産経新聞)
<訃報>山下一海さん77歳=俳文学者(毎日新聞)
平松市長「大都市圏州を」 橋下構想に対抗する狙い(産経新聞)
首相動静(2月9日)(時事通信)
山口組総本部を埼玉県警捜索…暴力団幹部射殺(読売新聞)



このブログの更新情報が届きます

すでにブログをお持ちの方は[こちら]


この広告は前回の更新から一定期間経過したブログに表示されています。更新すると自動で解除されます。

×

この広告は1年以上新しい記事の更新がないブログに表示されております。